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ビットコイン先物取引のポジションがロング(買い)優勢に

COINPOST

2018年01月30日

ビットコイン先物取引で大きな変化ビットコイン先物取引を取り扱っているヘッジファンドのうち1142のファンドがロングポジション(買い持ち)であり、ショートポジション(売り持ち)を保持している518のファンドのおよそ2倍であることが分かりました。先物取引で買い傾向が初めて優勢に12月にビットコインの先物取引が開始して以来、ヘッジファンド間でのビットコイン先物取引で初めて買い傾向が優勢となりました。

ロングがショートの2倍に

昨年12月、シカゴ・オプション取引所(CBOE)が米国で初めてビットコイン先物取引を開始し、米商品先物取引委員会(CFTC)がビットコイン先物についての週報を発行し始めました。

CFTCによるデータは、小口投資家間ではビットコインへ買いの気配が強い傾向を示していたのに対し、多くのファンドはこれまで売り傾向が優位であったことを示唆しており、多くのヘッジファンドの意向が大きく変化したと言えます。

先物取引は、金融商品の価格が上昇、下降するかを予測し、将来の売買を現時点で約束するデリバティブ取引です。

ビットコイン先物取引において、ロングポジション(買い持ち)ではその価格が上昇することで利益となり、一方でショートポジション(売り持ち)では価格が下がることで利益となります。

CFTCの調べによると、現相場でビットコイン先物取引を行なっているファンドのうち1142のファンドがロングポジション(買い持ち)であり、ショートポジション(売り持ち)を保持している518のファンドのおよそ2倍であることが分かりました。

このデータは1月23日の時点における相場を反映しており、26日に公表されたばかりです。

一方、昨年の12月26日では、CBOEではショートポジションが優勢であり、ロングポジションの4倍ほどの取引量があったとCFTCが公表しています。

各ファンドのポジション傾向が変化した背景には、12月下旬当時に比べビットコインの価格が30%ほど低いことにあると考えられます。

ビットコインは26日の午後時点で10898.99ドルの値段で取引されていますが、12月下旬には20000ドルの大台に到達する勢いで価格が上昇していました。

しかし1月上旬に、ビットコインの主要マーケットの一つである韓国市場での仮想通貨取引が規制され、売りの傾向が高まり価格は大きく下落しました。

CBOEが12月にアメリカの規制当局からビットコイン先物を許可された初めての取引所となり、その競合であるシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)が続いてビットコイン先物を開始しました。

ビットコイン先物取引は通常のビットコイン現物取引に比べ小さい市場であり、それゆえに傾向が予測しづらいものであると多くのトレーダーが述べています。

 

ソース元:COINPOST

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